http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080715-00000024-rcdc-cn

中国人からも見放された、MADE IN　CHINA

流石の中国人も、本物と紛い物との見分けはつくようだ。

模倣品天国の中国は外国製品のコピー商品で不当な利益を上げてきたが
何から何まで全てが模倣と誇張と粗悪な品質で、中国の消費者からも
そっぽを向かれてる。

しかし、残念ながらこのような事例は少ないのは言うまでも無い。
中国に進出した世界の企業は、中国の模倣品商売に莫大な損失を受けているのだ。

その被害に一時的に耐える事が出来、尚且つ優秀な弁護団を大量に用意できる大企業は遠い将来の利益も期待できるだろうが、中小の企業の中国進出は地雷原をマラソンするようなものである。
完走（利益を上げるまで）するまでに必ず地雷を踏んで（大損失する）しまうのは言うまでも無いからだ。


それでも、中国へ進出しますか？目先の見えない愚かな経営者様！

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070829-00000233-jij-int


中国株式市場が日本超え＝好景気背景に時価総額で−英紙


ついに中国バブルも絶頂期を迎えたようだ。
この記事によると「株式市場に上場する企業の時価総額で、好景気が続く中国（香港含む）が日本を上回った」とか。
今がまさに、中国経済が最高潮に達したことへの裏づけであろう。

しかし、このような中国市場の浮かれぶりに水を差すようで悪いのだが、この中国経済に根拠はあるのか？
根拠とは、中国独自の技術とか人材と言う意味を言うのだが・・・。

そうは言っても、まだこのバブルは膨らんで行くだろう。
いつまで膨らむのか？
そんな質問は愚問でしかないのはいうまでもない。

北京五輪と上海万博までの間に、中国株から資金を完全に引き上げる短期投資ならまだまだ儲けられることは確実だろう。

但し。
上海万博終了直前になって、中国政府が「全中国株の取引停止」という暴挙に出る事も考慮に入れておくべきではあるが・・・。

http://www.business-i.jp/news/china-page/news/200708230010a.nwc

以前からの僕の持論だが、東大法学部卒の（自称）インテリと言うのは実に厄介な御仁だと言う事だ。

極左的な思想を大学生時代の４年間で叩きこまれてるのは確かな事だろう。
何故なら、大学受験までは受験勉強に明け暮れてたのは否定出来ないからだ。
そう言う意味では、勉強の成績は非常に良くても、如何せん世の中の仕組みが子供時代から体験していない事はある種の免疫が無い事も示唆している。

そんな「純粋無垢」な学生がやっと自分のしたい勉強が出来るとなった時、ふと悪魔の声に耳を傾けてしまうのだ・・・。
ソレが極左思考であり共産思想である。
｢左翼的な人こそがインテリなんだよ（＝奴隷的平和主義者）」と、教授や先輩からのありがたくも無い「ご指導」が得られると言うわけだ。

そんな環境で少なくとも４年間過ごした純粋無垢な学生は偏った思想の社会人として巣立ってゆく。
そして就職した企業で勉強だけは出来るので順調に出世街道を進むのだ。

しかし三つ子の魂百までも・・とはよく言ったものだ。
学生時代に叩きこまれた「極左翼思想」は管理職になっても経営陣に加わって幾つ何十になっても頭から離れる事は無い。


さて僕がナニが言いたいのかと言うと、日本企業の雇用体質だ。
かつては、終身雇用と言う日本独自の優れた雇用体制で日本企業は世界を席巻して来た。
優れた一部の人材の個人プレー企業よりも、全員一丸となった企業プレーのほうが誰が見ても好成績を収めるのは当たり前なのだが、ある時代からこの終身雇用制度が崩壊してしまったのだ。

殆どの人は、アメリカナイズされたから・・・と思ってるだろうがそうではないと僕は力説したい。
確かにアメリカ型の雇用が日本にも影響は無かったとは言えないのだが、その頃はまだ日本企業も本腰を入れて無かったと言うか、本気ではなかったのだ。

本気になって、年功序列や終身雇用を廃止したのは、中国共産党の指導者、即ち東大卒の大企業経営者陣の心の拠り所である中国共産党指導者の｢日本のほうが中国よりも共産主義アルよ」の言葉だったのだ。

共産主義に心を寄せ、美しくも立派で至高の国であると思い込んでいる中国への支援の為なら人生をかけても必ず成しえたいと日ごろから思ってるインテリで純粋無垢な厄介な御仁達が、ソレまでの日本の年功序列・終身雇用制度を崩壊させてしまたのだ。

年功序列・終身雇用の時代でも企業内では競争原理は十分に働いていたのは当時を知ってる企業人は誰もが知ってる事である。
現に、極左思想にボケている経営陣もそうしてのし上がってきたのは否めないではないか。
なのに、中国人に日本の制度を僅か一言揶揄されただけで完全に方向転換してしまうなんぞ、やはり東大卒の勉強バカには｢自己思考力」が完全に欠如してるとしか説明がつかないのでは？

そんな程度の経営陣だから、中国の娼婦によるハニートラップに引っかかり、そして中国人に性根まで売り飛ばし中国による誘導経営しか出来なくなってるのは否めない現実だ。



さて。
僕は四季報やネットで、目をつけた企業の経営陣の履歴を調べる事にしてる。
技術系の企業で文系のトップの会社は敬遠する事を心がけている。

何故なら、技術は企業の生命線であるからだ、その生命線である技術を生み出した技術陣の苦労を知らない文系のトップでは大きな期待は出来ないのは言うまでも無い。

この動画の中で語られてますが中国産のビールには大量の発ガン性物質が含まれているようです。
中国の残留農薬野菜（毒菜＝ドクチョイ）は中国人も食べないので有名ですが、中国人も中国ビールを飲まないのです。

ならば、どこのビールを飲んでるかって？
そのヒントは動画を見てからのお楽しみ♪

でも、投資の対象ではないかも？
残念〜〜〜〜〜〜！♪(>_<)

http://www.sankei.co.jp/kokusai/china/070824/chn070824001.htm

いよいよ、中国経済のかげりが見え隠れし始めたようだ。

そういえば日本のバブル経済の崩壊の序曲もこんな感じだったのを鮮明に覚えている。
でも、まだその時点では経済評論家も強気の発言ばかりだったのだ。
「まだまだ株は買えば絶対に儲かる」と・・・。
そして銀行は土地担保の融資は無尽蔵に資金を流していた。

そうこうしてるうちに現れたのがブラックマンデーだ。
その後、平成不況への暗く長い時代が続いたのだ。
しかし最近になって改革の成果が少しずつ出てきたのか景気も良くなったのは喜ばしい。


投資・投機は逃げ足が速くなくては大火傷をする。
そろそろ中国経済から腰を引いてもいい頃だと思う。
そうしておけば、致命的な大火傷は負わなくて済むからだ。
中国投資は健全な投資ではないのは素人の投資家でさえも知ってる事だ。

本来の投資は、健全な精神・健全な思想・完全な技術先に汗を流した余り金を投資するものだと僕は思ってる。

【品質に問題あり改善せよ！輸入大豆、中国が米国に通告 】

全く子供じみた中国の報復としていえない。
中国の毒食品をはじめとする、一連の不良品毒食品の摘発の報復措置なのは誰が見ても明らかだ。

ある意味で、子供じみていてアホらしいと言うか考えようによっては、目を伏せたくなるような情け無い国家としか言えないではないか。

こんな低俗な中国に今後も資本投資しててもいいのですか？
世界中の企業責任者に一人ずつ問いたい気持ちでいっぱいなのは僕だけだろうか？

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中国国家品質監督検査検疫総局は２２日、米国産の輸入大豆について、殺虫剤の成分が混入するなど品質に問題があり、米国に対し、原因調査と改善策を講じるよう通告したことを明らかにした。

　検疫総局は、輸入停止などの措置には言及していないが、「同様の事態が再発しないよう要求する」と強調した。中国食品の安全性が世界的に問題になる中、検疫強化の姿勢をアピールしたとみられる。

　検疫総局によると、米国からは毎年、遺伝子組み換え（ＧＭ）大豆が数百万〜数千万トン輸入されているが、最近、殺虫剤や有害な雑草の混入が報告されたという。

　中国の２００６年の大豆輸入は前年比６・３％増の２８２７万トンに達した。うち米国が最大の供給国で、中国商務省の統計では今年１〜６月は前年同期比２４・６％増の約７６０万トンだった。（北京　時事）

「フジサンケイ　ビジネスアイ」引用

http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/business/manufacturer/78752/




日本のカメラ技術は世界メーカーの追従を許さないものがある。
しかし、この現実に甘んじている事は将来に必ず禍根を残す事になるだろう。

カメラ、乗用車などの日本の圧倒的な技術力を背景にした分野と共に、日本の生命線である技術各分野で残念ながら取り残されてしまった企業の技術者の救済措置として同業多社が全体で救済し日本の技術の海外移転、特に中国への転出を完全に阻止するシステムを作るべきだ。

勿論、民間だけでは無理な面もあるだろう。
政治のチカラも必要だ。

安陪政権は、日本企業の移出先を中国から印度へと提案している。
確かにその提案は、将来的に我が国の国防にも敵う良い戦略だが、そうなれば中国も黙ってはいない。
日本の技術を何とか盗み出すために、技術人材をコレまで以上の露骨な手法で盗み出すのは火を見るよりも明からだ。

その前に日本政府は手を打つべきだ。
日本の中小企業の優れた技術をこれ以上中国に盗み取られないための政策を「技術の国防費」として考えるべき時代が来たのではないだろうか。